日本農薬のあゆみ｜日本農薬設立90周年記念サイト

HISTORY

日本農薬のあゆみ

1928 1974 創成期
1975 1994 成長期
1995 2018 未来期

1928 － 1974 ［創成期］創業から発展

戦後の食料難の克服に農薬が貢献

文献で確認できる日本の病害虫防除の歴史は、江戸時代始めに遡ります。水田に鯨油を注ぎウンカを防除したり、太鼓やたいまつを持ち稲に付く虫を追い払う「虫追い」などの祈祷に頼っていたということです。その後、明治・大正時代になると、除虫菊や硫酸ニコチンを用いた殺虫剤や、銅、石灰硫黄合剤を用いた殺菌剤など、天然物由来の農薬が使用されるようになりました。しかし、雑草に対しては手作業による除草が中心で、除草剤の登場まで草取りは重労働でした。
日本で化学農薬が本格的に使用されるようになったのは、第二次世界大戦後です。終戦後、日本は農業労働力不足、作付面積の減少、天候不順などにより、深刻な食料不足に陥りました。そんな食料危機を克服する技術の一つが化学農薬でした。戦後、多くの化学農薬が誕生し、不安定だった作物の収量の安定、除草剤の開発による農業労働時間の減少など、農業の省力化に大きく貢献しました。
当社は創業当時から農薬の効果的な使用や適正使用について啓発を続けることで市場の評価を高め、それに伴い事業を拡大し、日本初の総合農薬メーカーとして着実に地歩を固め、業界のリーダーとして農薬の普及、近代農薬の発展に寄与してきました。

1928: 日本農薬株式会社創立(本社、大阪)

1930: 河内病虫害研究農場開場

1931: 第一回虫供養

1934

九州出張所（現福岡支店）開設

佃工場（現大阪事業所）竣工

1938: 満州農薬株式会社設立

1942: 朝鮮農薬株式会社設立

1945: 終戦により海外全資産接収

1953: 埼玉県戸田に東京工場竣工

1955: 北海道出張所（現札幌支店）開設

1956: 化学研究所竣工

業界及び一般情勢: 1945：第二次世界大戦終結／
1948：農薬取締法公布
1953：農薬工業会設立　日本植物防疫協会設立／
1956：国連加盟

1959: 本社を東京に移転

1961: 沖縄に第一農薬株式会社設立

1963: 東京証券取引所第二部上場

1964

全購連（現全農）と取引開始

名古屋出張所開設（2002年大阪支店と統合）

1969

Agricultural Chemicals(Malaysia)Sdn.Bhd.設立

佐賀工場竣工

1973: 安全性研究所竣工

1974: 株式会社ニチノー緑化設立

業界及び一般情勢: 1964：東京オリンピック開催／
1971：農薬取締法改正法公布／
1973：第一次オイルショック

1975 － 1994 ［成長期］研究開発型企業への成長

化学農薬の普及と安全性への関心の高まり

やがて農薬には転機が訪れます。初期の化学農薬、特に殺虫剤は、毒性が強い剤も多く存在し、害虫を餌とする小動物（すなわち天敵）などの存在を脅かすものがありました。しかし、環境汚染問題に対する意識の高まりから、農薬の毒性、残留性や使用法などについても、世界中で検討が加えられました。
このような世の中の動きを受け、当社も安全性に優れ、ユニークな作用を持つ農薬を開発する事が持続的な成長に必要となると考えました。1975年に発売された当社初の自社開発製品「フジワン」もその成果の一つです。「フジワン」は稲作にとって最重要病害である、いもち病防除剤として誕生しました。高い防除効果、安全性、商品性能を示した事から、広く普及し、大型剤となり日本の農業生産に貢献しました。その後、当社ならではの現場に寄り添った普及技術によって植物成長調整剤へ応用されるなどし、発売から40年以上がたった今でも、多くのお客様にご愛用いただいております。
その後も当社は研究開発志向を強め、殺虫剤「アプロード」、殺菌剤「モンカット」をはじめとする安全性、選択性の高い自社開発品を発売し、事業規模の拡大を図ってまいりました。さらに1995年には、当時機能別に分かれていた4研究所を統合し、研究開発に必要な機能が集約した総合研究所を大阪に開設し研究開発力の強化を図りました。

1975: フジワン発売

1978: 茨城県に鹿島工場竣工

1979: 東北営業所（現仙台支店）開設

1983: 福島工場竣工

1984

アプロード発売

東京工場閉鎖

業界及び一般情勢: 1975：日本農薬学会発足／
1979：第二次オイルショック
1984：農水省、農薬の毒性試験の適正実施に関する基準（GLP）設定

1985

東京証券取引所第一部上場

カンテック（マロチラート）発売

モンカット発売

1989: ジャパンハウステック株式会社
（現株式会社ニチノーサービス）設立

1990: 日本エコテック株式会社設立

1991

医薬研究所竣工

ダニトロン発売

1992

北海道に長沼ナーセリー開設

ロンドン事務所開設

1993: 総合研究所（第一期工事）竣工

1994: アスタット（ラノコナゾール）発売

業界及び一般情勢: 1989：昭和から平成に改元　ベルリンの壁崩壊
1992：農協の呼称がJAへ、全農はJA全農

1995 － 2018 －未来［未来期］総合研究所完成から創立90周年、
そして未来へ

グローバル市場における日本農薬の役割

世界の人口は現在76億人。2050年には28%増加し98億人に達すると予想され、2100年には112億人に増大すると見込まれています（国際連合「世界人口予測・2017年改訂版」）。人口が増大する中で食料を賄うためには、農耕地や水資源の確保と品種改良による収量拡大、さらに農作物を害虫や病気などから保護することなどによる生産性向上が必要不可欠であり、私たち日本農薬が果たす役割は大きいと考えています。
当社グループは、積極的に海外事業拠点整備を図り、現在は海外販売比率は50%を超えるに至りました。また、海外拠点間で自社開発品の研究・製造・販売体制を有機的に連携し、業容の拡大を図ってまいります。
当社にはユニークな発想と観察力を持った研究開発風土が伝統的に育まれています。いもち病に対してイネが本来持っている病害防除機能を高める「ブイゲット」、幅広いチョウ目害虫に対して筋肉収縮作用で防除する「フェニックス」、害虫の行動を制御する「コルト」など、新規作用性を持つ多くの剤を発明し続けています。研究開発型企業として３年に１剤の新剤の発売を目標に掲げ、世界で戦える優良企業を目指しています。これまで培ってきた技術をさらに高めることで安全で安定的な食の確保に貢献し、人類の持続可能な未来を追求する企業グループとして躍進を続けてまいります。