日農主要剤混用事例機能

当社の主要農薬製品の混用事例（混用して問題なかったか、問題あったか、条件を守れば問題なかったか、など）を確認することができる機能です。
【1】作物を選ぶ→【2】薬剤を選ぶ→【3】混用相手の薬剤を選ぶ
という3ステップで簡単に混用事例を確認することができます。
【1】と【2】で選んだ作物と薬剤の組み合わせで、混用事例がある薬剤を検索したり、【2】と【3】で選んだ薬剤の組み合わせで、他の作物の混用事例を検索することもできます。
 

希釈計算機能

調製する希釈倍数と散布液量などの情報を入力すると、必要とする薬量を算出できる機能です。
3つの算出パターンを使用することができます。
・散布液の量から必要な薬量を算出
・散布面積と使用液量から必要な薬量を算出
・薬量から調製できる散布液の量を算出

農薬調製支援アプリ利用規約

第1条（本規約） 1．本規約は、当社が提供する「農薬調製支援アプリ」（以下「本アプリ」といいます）を、本アプリの使用者（以下「使用者」といいます）が使用する場合に適用されるものとします。 2．使用者は本規約に同意のうえ、本規約に従い本アプリを使用するものとします。 第2条（本アプリ） 1．本アプリの主な内容は次に定めるものとします。 （1）希釈計算機能 （2）混用事例紹介機能 2．当社は、使用者への事前の予告なく、本アプリの全部又は一部について内容等を変更し、又は提供を終了する場合があります。 第3条（希釈計算機能） 本アプリで提供する希釈計算機能は次の通りとします。 ・農薬を希釈し散布液を調製する際に必要な、希釈倍数や散布液量から使用する薬量を計算できる機能を提供します。 第4条（混用事例紹介機能） 本アプリで提供する混用事例紹介機能は次の通りとします。 （1）農薬の混用事例（混用して問題なかったか、問題あったか、条件を守れば問題なかったか、などの記号）を確認することができる機能を提供します。 （2）使用者が混用する際の目安となるように、物理化学性・薬害等の試験例・事例を参考に表示しております。 （3）混用事例を紹介するものであって、農薬の混用自体を推奨するものではありません。 （4）全国的に見た一応の目安として作成しており、地域・産地で経験や知見がある場合は、そちらを優先させてください。 （5）農薬は単用（混用せずに使用）しても作物の種類、品種、生育ステージ、気象・栽培条件などによって薬害を生じる場合がありますが、この混用事例紹介機能の表記はあくまで混用を行った場合について表記し、単用による薬害は反映させておりません。また、登録の範囲の希釈濃度で、できるだけすみやかに散布を完了することを前提としています。 （6）混用事例を紹介している薬剤や候補として出現する薬剤の登録内容は2018年7月13日現在の情報に基づいて確認しています、万全を期しておりますが、薬剤の農薬登録を保証するものではありません。また、その後登録内容が変更される場合や、登録作物名に品種や但し書きなどで制限がある場合がありますので、実際に農薬を使用される前にはラベルで適用内容の確認を行ってください。 第5条（免責） 1．当社は、本アプリによって提供する情報について、万全を期していますが、当該情報の完全性、正確性、有用性、最新性及び真実性等に関して、使用者に対し一切保証するものではありません。また、本アプリによって提供するデータ等に基づき使用者が行った判断、行為等及びこれらの結果については、すべて使用者の責任とします。 2．当社は、本アプリの使用・利用に関し使用者に生じた損害については、当社に故意または重大な過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。 3．本アプリの使用・利用に関して、使用者と第三者との間で紛争が生じた場合は、使用者が自己の責任すべて解決し、当社に損害を与えないものとします。 第6条（禁止事項） 使用者は本アプリに関して以下の行為を行ってはなりません。 （1）本アプリを本来の利用目的を超えて商業目的に使用・利用すること （2）本アプリの正常な運営を妨げる行為を行うこと （3）当社又は第三者の特許権、著作権、商標権その他の権利を侵害すること （4）法令、公序良俗等に違反する行為を行うこと （5）その他当社が不適切と判断する行為を行うこと 第7条（データの帰属） 本アプリに含まれる情報、データ、画像、プログラム等に係る一切の権利は当社に帰属するものとします。使用者による本アプリの使用は、使用者に対するいかなる権利移転等も意味するものではありません。 第8条（その他） 1．本アプリの使用にはインターネット接続が必要で、通信料はお客様のご負担になります。 2．本規約の内容は、使用者への事前の予告なく変更される場合があります。この場合、変更後の本規約は変更の時から効力を生じるものとします。 第9条（準拠法及び裁判管轄） 本規約は日本法に準拠し、日本法に従って解釈されるものとします。本規約に関する紛争については、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。