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スマホ用アプリ
『レイミーのAI病害虫雑草診断』
レイミーのAI病害虫雑草診断は、農作物に被害を及ぼす病害虫や雑草を
写真からAIが診断し、有効な薬剤情報を提供する、スマートフォン用の
防除支援ツールです。
レイミーのAI病害虫雑草診断は、農作物に被害を及ぼす病害虫や雑草を写真からAIが診断し、有効な薬剤情報を提供する、スマートフォン用の防除支援ツールです。
診断機能
カルテ式診断
上手に診断するための写真撮影のポイント
診断対象は画面中央部で、診断対象外の病害虫雑草ができるだけ映り込まないように撮影してください。
本やパソコン画面等を撮影した場合、一眼レフなど高性能カメラを使用した場合、外付けレンズを装着して撮影した場合などは、うまく診断できない可能性があります。
水面に映る太陽や空の反射等で診断対象が隠れないように注意してください。
診断がうまくいかない場合には撮影アングルを変えてみてください。
その他の便利な機能
①天気予報・いもち病の発生予測を見る
スマートフォンの位置情報から現在地の天気予報や、気象状況を基にしたいもち病の発生予測情報の結果を見ることができます。
②履歴を見る
診断結果の履歴が表示されます。
③お気に入り薬剤を見る
診断後「お気に入り」に設定した薬剤を見ることができます。
診断履歴保存機能
診断結果の履歴を表示する機能です。 その写真を撮影した場所を地図上に表示することも可能です。
ご利用者様の声
アプリ使用上の注意事項
似ている病害虫雑草間で誤診断する場合があります。AI診断時表示されるパーセンテージ(%)は診断結果に対するAIの自信度です。
本アプリはあくまで防除の支援のためのツールであり、最終的な診断と農薬使用に関する責任はご利用者様となります。
カルテ式診断は、AI診断より広範囲の病害虫雑草を診断することができます。
電波状況によって診断に適さない場合がありますので、撮影後に電波良好な環境で診断してください。
その他アプリ使用に関する注意事項は、利用規約をご確認ください。
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利用規約
本システムは、以下の条件につき同意して頂いた上で、ダウンロード・ご利用いただけます。
診断結果について
1. 当社が提供する本システムによる作物病害虫雑草の識別は確率に基づく結果を提供しますが、いかなる意味においても作物病害虫雑草の識別結果を保証するものではありません。本システムによる農薬の紹介、散布方法その他の情報は、利用者様によって入力された情報に基づき水田・耕作地における病害虫雑草防除のための一般的な助言・アドバイスを提供するものにとどまるものであり、如何なる意味においても病害虫雑草防除を保証するものではありません。 また、実際の農薬使用は利用者様の責任によるものであり、本システムにより紹介された農薬によって人畜・水田・耕作地その他に薬害等が生じた場合であっても、本システムを理由として当社が責任を負うものではありません。
2.本システムは、利用者様への予告なくバージョンアップその他改編を行います。
3.本システムは、システムの改良・修繕・不具合・電力不足・天災などの不可抗力その他により、運用を停止・中止する場合がありますが、如何なる事由であっても当社は責任を負いません。
4.本システムのダウンロードによって利用者様のハードディスクその他端末に損害が生じた場合であっても当社は責任を負いません。
5.本システムにかかわる著作権(プログラム著作権を含みます)を含む知的財産権その他権利の一切は、当社に帰属します。
6.利用者様から送信された画像の著作権(著作権法27条及び28条の権利を含みます。)は、当社に帰属します。 利用者様は著作者人格権その他権利を主張できません。
7. 本システムにより当社が知り得る利用者様の利用状況その他(但し個人情報は含みません)は、当社の商品開発、本システムの改良その他のために利用する場合がありますが、この場合でも利用者様は当該利用状況その他につき知的財産権その他の権利を主張できません。
本アプリケーションで使用されているAI診断学習モデルは(株)NTTデータCCSと日本農薬(株)の共同開発です。
本システムは農林水産省の農業界と経済界の連携による生産性向上モデル農業確立実証事業「防除支援システム研究会(H30~R1)」の成果を社会実装したものです。
学習に用いたデータは、農林水産省委託事業「人工知能未来農業創造プロジェクト・AIを活用した病害虫診断技術の開発」および、「官民研究開発投資拡大プログラム ( PRISM)」 の成果である「病害虫被害画像データベース」(
https://www.naro.affrc.go.jp/org/niaes/damage/
)を用いた。
また、画像の収集にあたっては、以下の機関が担当した。
岩手県農業研究センター、茨城県農業総合センター、新潟県農業総合研究所、岐阜県農業技術センター、広島県立総合技術研究所農業技術センター、宮城県農業・園芸総合研究所、栃木県農業試験場、静岡県農林技術研究所、兵庫県立農林水産技術総合センター、香川県農業試験場、長崎県農林技術開発センター、福島県農業総合センター、埼玉県農業技術研究センター、長野県野菜花き試験場、愛知県農業総合試験場、高知県農業技術センター、宮崎県総合農業試験場、群馬県農業技術センター、富山県農林水産総合技術センター、山梨県総合農業技術センター、三重県農業研究所、三重県中央農業改良普及センター、京都府農林水産技術センター、鹿児島県農業開発総合センター、農研機構
開 発
参 加
日本農薬株式会社は持続可能な開発目標(SDGs)を支援しています